コア・コンピタンスの意味や具体的な企業事例などを解説！
現代社会は、同業種間の熾烈な競争が繰り広げられている社会です。そのような社会で競合他社が真似できないレベルの高い能力があることは、会社の経営において大変強みになります。
このような企業の中核となる強みがコア・コンピタンスです。コアコンピタンスを分析し、経営戦略に活かしていくことは、他社との差別化を図り企業の成功に重要な役割を果たすでしょう。
コア・コンピタンスの意味を理解し、似た言葉であるケイパビリティとの違いや具体的な事例を知ることで、競争社会を生き抜いていきましょう。
コア・コンピタンスとは？
コア・コンピタンスの言葉の意味
コアコンピタンスは英語で「核となる能力」を意味します。この言葉をアメリカの経営学者のゲイリー・ハメル氏と元ミシガン大学ロス経営大学院教授のC・Kプラハード氏が著書の中で「競合他社には真似のできない自社ならでは確固とした能力で企業の中核となる力」と定義しました。
競合他社と比較して圧倒的に優れた技術や能力があることは、ビジネスにおいて他社との差別化を図り、競争社会を勝ち抜くために非常に優位になります。会社の「得意分野」である強みを確立することは、企業が安定した経営を実現し業績を伸ばしていくために重要でしょう。
コアピテンシーの概念
コアピテンシーとは優秀な成果を発揮する人に共通してみられる行動特性を意味します。コアコンピタンスが組織の強みになる優れた能力を指すのに対し、コアピテンシーは個人の優れた能力を指します。
組織に所属する人材のコアピテンシーが集合することによって、組織全体の強みとなる核を生み出すことが可能になります。そのためコアコンピタンスを確立するためには、高い成果に繋がるコンピテンシーの概念が重要な役割を果たすでしょう。
コア・コンピタンスが必要な理由
少子高齢化などによって常に変化を続け、競争が激しくなっている現代社会において安定した経営を実現するためには、有効的な経営戦略の策定が重要な役割を果たします。
競争社会を勝ち抜く経営戦略を考察するためには、競合他社との差別化は不可欠な課題です。他社を上回り真似できない能力であるコア・コンピタンスを分析して経営戦略に活用することで、変化する社会に対応し業績を伸ばしていくことができるでしょう。
コア・コンピタンスとケイパビリティの違い
コア・コンピタンスと似た意味の言葉にケイパビリティがあります。コア・コンピタンスとケイパビリティの違いや関連性を知り、安定した経営活動に役立てていきましょう。
コア・コンピタンスとケイパビリティの意味の違い
ケイパビリティとは、英語の「capability」が語源となり、人が保持する能力や才能、機械の持つ性能や未納、個人に潜在する可能性や将来性を意味します。
ビジネスにおいて、ケイパビリティは会社や社員が一連のビジネスプロセスの中に持つ組織的な能力、才能、可能性そのもののことを指します。そのため他社との比較における優位的な能力を指すコアコンピタンスとは少し意味が違うでしょう。
ケイパビリティでは事業全体の過程を対象にしていますが、コアコンピタンスでは事業の中で競合他社に優る一番強みとなる事業を対象にしています。
コア・コンピタンスとケイパビリティの関連性
前述のようにケイパビリティは事業のプロセス全体における能力や才能を指しているので広い視野で会社の強みを分析できます。コア・コンピタンスはそのプロセスの中で選び抜かれた他社より圧倒的に優れた才能や能力をさすので、ケイパビリティのなかの一つと言えるでしょう。
ケイパビリティだけでは、競争社会で勝ち抜いていくことは困難です。そのケイパビリティを活かすためには、それを競合他社より抜き出た優位性を持つ強みにしていかなければなりません。そのためコア・コンピタンスを追求し分析することは、競争社会で生き残っていくために非常に重要と言えるでしょう。
コア・コンピタンス経営に必要な能力
事業を成功させるためには様々な経営手法が存在します。その中で、自社の強みを活かした経営がコア・コンピタンス経営です。コア・コンピタンス経営を行うには、条件になる能力を知る事も大切でしょう。
顧客に利益をもたらす能力
コア・コンピタンスには他社より優れた能力や才能が必要ですが、それが会社とってメリットや利益をもたらさなければ意味はありません。また、会社が利益を得るためには、顧客のメリットが不可欠です。
他社が真似ることができない技術力や開発力は、顧客により優れた製品を提供することができ、会社の強みになります。コア・コンピタンス経営にはこのような能力が必要でしょう。
競合他社に模倣されない能力
せっかく他社にはない製品やサービスを生み出しても簡単に模倣されるようでは強みにはなりません。他社には真似のできない独自性や圧倒的な能力がコア・コンピタンスには必要です。
特に新規参入がしやすい分野では、他社が真似ることのできない能力が必要です。そのような能力を得るためには、長年培ってきた経験や努力による高い技術力が必須でしょう。
複数商品や市場で通用する能力
競争社会での市場は常に変化をしています。他社の真似できない優れた能力であっても、特定の商品や市場でしか通用しない場合は社会の変化に適応できません。強みが存分に発揮されるためには、複数の商品や市場で応用できる能力である必要があるでしょう。
コア・コンピタンス経営の主なメリット
コア・コンピタンス経営は他社との競争優位性によって企業の安定した経営や成長につなげる経営手法です。強みをいかした経営は社員のモチベーションアップにも繋がります。コア・コンピタンス経営が会社にもたらすメリットを知り、会社の成長に結び付けていきましょう。
メリット①市場の変化に対応しやすい
コア・コンピタンスは事業活動において他社が真似ることのできない優れた能力や才能です。この能力や才能から生み出される技術力は応用力があるので、市場の需要が変化しても比較でき柔軟に対応できます。そのため、安定した経営ができる経営戦略手法といえるでしょう。
メリット②新たなサービスや製品を創出しやすい
コアコンピタンス経営は他社より優位性のある特性や能力を活かした経営です。競争優位性のある能力は技術力として効果を発揮します。技術力は製品やサービスを生み出す源であるので、しっかりした技術力があると新しい製品や商品を創出することが可能でしょう。
また、優位性のある技術力は特定の分野のみでなく、様々な分野で活用できます。それにより、企業の成長はもちろんの事、社会全体の成長にも貢献できるでしょう。
メリット③需要がなくなったり突然消えるリスクが少ない
コア・コンピタンス経営は、能力や技術力で競合他社との差別化を図る経営手法です。技術力はモノではないので壊れたり需要がなくなることはありません。そのため、コアコンピタンス経営はリスクが少ない経営戦略といえるでしょう。
コア・コンピタンス経営の主なデメリット
他社との差別化を図ることによって競争社会を生き抜くコア・コンピタンス経営ですが、気を付けるべきデメリットもあるので注意が必要です。デメリットも理解した上で、コア・コンピタンスを有効活用した経営を行っていきましょう。
また、コア・コンピタンス経営のみに頼るにはリスクがあります。他の経営手法と上手く併用して、安定した経営に活用していきましょう。
デメリット①技術者離れの影響を受けやすい
優れた技術を有効的に発揮するには、その技術を扱える人材が必須です。しかし、優秀な人材はヘッドハンティングなどによって奪われる恐れがあります。優位性のある技術力の流出はその会社にとって大きなリスクです。
良い人材を確保するためには、魅力のある会社であることが重要です。魅力のある会社は優秀な技術者が納得して働ける環境が必要でしょう。不信感や不満を持つ会社ですと、技術者は実力を発揮できません。
従業員がモチベーション高く働ける環境を整えることがコア・コンピタンス経営を有意義に活かすポイントになるでしょう。
デメリット②様々な場面で応用できる技術の確立が困難
事業活動において能力や才能をいかに優位性のある技術力に結び付けていくかがコア・コンピタンス経営には必要です。そしてその強みである技術力を様々な場面で応用していくことが、競争社会を勝ち抜いていくには非常に重要な課題でしょう。
他社に圧倒的な優位性のある技術力は簡単につけられるものではありません。能力を有意義に活かすための綿密な分析や検証により、コア・コンピタンス経営は可能となるでしょう。
コア・コンピタンスを確立させる主な手順
コア・コンピタンスの手順①会社の強みを抽出する
コア・コンピタンスを確立させるためには、まず自社の強みには何があるかを抽出することが重要です。強みには人材、能力、理念、会社の歴史や文化、サービスなどがあります。
それらの中で現在すでに持っているものや、将来持つことができそうなものをリストアップしていきます。強みを探す際には、様々な人の意見を聞いて、広い視野で抽出するようにしましょう。
コア・コンピタンスの手順②会社の強みを判定する
コア・コンピタンス経営で企業の利益を最大化するには、多角的な視点で抽出した会社の強みがコア・コンピタンス経営に必要な能力を持っているかの判定が必要です。
コア・コンピタンス経営に必要な能力は「顧客に利益をもたらす能力」「競合他社に模倣されない能力」「幅広く応用できる能力」です。これらを兼ね備えている強みかどうか、判定しましょう。
コア・コンピタンスの手順③会社の強みを評価する
コア・コンピタンスを確立するには、コア・コンピタンス経営に必要な能力であると判定された強みが競合他社と比較してどれだけ優位性があるかの評価も重要になります。評価には下記の5つの要素で行います。
模倣可能性
強みと判定された技術や能力などの内部資源が希少性が高くても、競合他社に簡単にコピーされるような模倣可能な資源であると優位性はすぐに奪われてしまい、意味がなくなってしまいます。そのため、競争優位性を保つには、模倣可能性が低いかどうかの評価が重要でしょう。
移動可能性
優位性があると判定された強みが特定の分野だけでなく、様々な分野で活かせる汎用性があるかどうかの見極めも大切です。汎用性が高い強みは市場の変化に柔軟に対応ができるので、安定した経営ができます。また、新規参入も可能になるので事業の幅を広げられ、より競争力がアップするでしょう。
代替可能性
強みである能力や技術力を他社がとって代わることが可能であると、競争優位性の意味がなくなってしまいます。顧客を独占できるような特異性のあるコア・コンピタンスが、会社全体の大きな強みになります。
コア・コンピタンスが最大限に効力を発揮するためには、代替できない唯一無二の存在であることが必須といえるでしょう。
希少性
競争優位性のある商品やサービスには希少性が必要です。希少価値が高いと市場で注目度が上がり、競合他社を圧倒することができます。また、希少性の高い商品は市場の変化による価値の変動を受けにくいメリットがあります。
そのため安定した需要が見込める希少性の高い商品を製造する能力や技術力を伸ばすことがコア・コンピタンス経営には重要でしょう。
耐久性
安定したコアコンピタンス経営には、長期に渡って優位性を持続できる耐久性も必要です。せっかく優れた能力や技術力があっても短期間で終了してしまっては企業の利益に繋がりません。変化の激しい現代社会において長期的に競争優位性を保てるコア・コンピタンスが競争社会を生き抜くには必要でしょう。
コア・コンピタンスの手順④絞り込みを行う
コア・コンピタンスとして評価された強みが多くある場合、絞り込みを行うことも必要です。自社のターゲットとなる顧客を明確にし、その顧客にメリットのあるコア・コンピタンスを見極めてその部分を強化することが重要でしょう。
また、コア・コンピタンスを有効利用した新規参入などで経営の幅を広げることも安定した経営には大切です。コア・コンピタンスを分析して応用していくことも検証していきましょう。
コア・コンピタンスを実践する時のポイント
コア・コンピタンス経営で企業の利益を最大化するためには、コア・コンピタンスを確立するためにすべきことがあります。コア・コンピタンスを実践する時のポイントを説明しましょう。
差別化された高い技術力を追求する
コア・コンピタンス経営を行う重要なポイントの一つが競合他社との差別化です。そのためコア・コンピタンスを確立するためには、他社より圧倒的に優位な高い技術力の追求が不可欠と言えます。
他社には真似のできない技術力の向上は、顧客にメリットをあたえ、自社の利益に直結します。そして会社の成長にとどまらず、社会全体の技術向上にも繋がり、社会にも貢献するでしょう。
組織力を高めてスピードを上げる
目まぐるしい社会情勢の中ではコア・コンピタンスにもスピードが求められます。優位性を持つ技術力で会社が総力を上げて開発した商品を、できるだけ早く製造し販売していく組織力も大切です。顧客にメリットのある商品を早く提供することでコア・コンピタンスは意味をなします。
競争社会を生き抜くには、組織力を高めて分散している力をまとめ、スピード感をもってコア・コンピタンスを活かしてくことが重要でしょう。
時代に合わせて進化し続ける
競合他社に優位性をもつ能力や技術力も時代の流れに合っていなかったり、需要の変化に対応していないと意味がなくなってしまいます。コア・コンピタンスで会社の利益を上げるには、時代の移り変わりに合わせて進化を遂げる必要があるでしょう。
市場の変化を把握し、コア・コンピタンスを最大限に活かした開発や技術向上を常に検証し、進化していくことが安定したコア・コンピタンス経営には重要です。
経営者自身のビジョンを明確にする
前述のようにコア・コンピタンスを確立するには、スピード感のある組織力が重要です。明確な経営理念や方向性を示すリーダーの存在は従業員のモチベーションをあげ、組織力はアップします。
そのため、コア・コンピタンス経営を実践するには、経営者のビジョンを明確にし、浸透させていくことが大切です。
コア・コンピタンスの具体的な企業事例
企業事例①本田技研工業株式会社
日本におけるコア・コンピタンスで成功した例として有名なのが本田技研工業株式会社の高性能エンジンです。自動車の排気ガスが問題になっていた1970年代にホンダはその優れた技術力で低公害エンジンの開発に乗り出しました。
このエンジンは汎用性が高い能力を持っており、車やオートバイなどの大型の製品から除雪機や芝刈り機など小型製品まで機動力が必要な様々な製品に応用されました。
優位性を持つ技術を様々な商品や分野に活かして会社を成長させた、コア・コンピタンス経営の成功事例と言えるでしょう。
企業事例②ソニー株式会社
創業者の経営にビジョンである「もっと小さくできないか」を全社に浸透させてコア・コンピタンスを確立した事例がソニー株式会社です。
経営者のビジョンを浸透させることによって携帯型カセットプレイヤーの「ウォークマン」の開発に成功し、その競合他社との優位性にあった「軽量化」「最小化」の技術でビデオデッキや家庭用ゲーム機など様々な商品の開発を進めていきました。
そしてそのノウハウを不動産や生保・損保、銀行など多角的な分野で活かしてコア・コンピタンス経営を成功しています。
企業事例③シャープ株式会社
大手電機メーカーのシャープ株式会社は、シャープペンシルの発明から始まり、電卓などを製造する中小企業でしたが、電卓の液晶パネルからヒントを得て液晶パネルをテレビに利用することに気付き、他の競合他社に対して優位性のある液晶パネルの開発を成功させ、コア・コンピタンスの確立に成功しました。
自ら光を発しない液晶組成物を活用した液晶パネルの技術は携帯電話や時計、携帯型ゲーム機など様々な電子機器の部品に利用されています。
他社には真似のできない技術の研究を重ねることによって新たな製品を開発し、確固たる地位を築き上げたコア・コンピタンスの成功事例と言えるでしょう。
企業事例④株式会社セブン＆アイ・ホールディングス
顧客のメリットを重視して、幅広い事業展開によってコア・コンピタンスを確立した事例がセブン＆アイ・ホールディングスの戦略です。
競合他社より優位性にある巨大ネットワークを利用して総合スーパーやフードサービスなどの事業を展開し、全国に広がるコンビニエンスストアの店舗を活用して金融サービスに参入するなど、経営の幅を広げています。
企業事例⑤ワコール
女性用下着メーカーであるワコールは希少性のある商品でコア・コンピタンスを確立した事例です。「からだ」と「こころ」を総称手「ボディ」ととらえる独自性を大切にした製品開発で差別化を図り、顧客のニーズを常に把握して進化する耐久性によって安定した経営を続けています。
コアコンピタンスを会社経営に活かそう！
目まぐるしく変化している現代社会において、激しい競争に勝ち抜く経営をするためには、競合他社との差別化が不可欠です。
他社が真似できない優位性のあるコア・コンピタンスを追求して経営戦略に活かすことは、企業に利益をもたらし会社の成長に繋がります。是非、経営手法にコアコンピタンス経営を導入して安定した会社経営に活かしましょう。
