ブリージャー（ブレジャー）のメリットやデメリットを解説！
様々な働き方が注目される現代社会において、ブリージャー（ブレジャー）が注目を集めています。このブリージャーとはどういったものなのでしょうか？ブリージャーのメリットやデメリットを、企業と従業員のそれぞれの観点からまとめているので参考にしてください。
ブリージャー（ブレジャー）とは？
ブリージャーの言葉の意味
ブリージャー（ブレジャー）は、出張の前後に休暇を組み合わせて、出張先で旅行や観光などの余暇を過ごすことを意味します。また、ブリージャー（ブレジャー）は「Business」と「Leisure」を組み合わせた造語です。出張と余暇を組み合わせた言葉なので覚えておきましょう。
世界におけるブリージャーの現状
日本ではまだまだ認知度の低いブリージャーですが、海外では積極に取り入れられています。アメリカでは2016年時点で46％がブリージャーを利用したことがあり、2017年ではイギリスやインド、中国などでも利用者が増えています。
しかし、日本では認知度の段階で20％ほどで、実際にブリージャーを行ったことがある人は限られているようです。また、韓国や香港、インドなどでもブリージャーを導入する動きが進んでおり、日本もメリットを確認しながら導入を検討する必要があります。
ワーケーションとの違い
ブリージャーと似ているものにワーケーションがあります。ワーケーションは「Work」と「Vacation」を組み合わせた造語で、ブリージャーと意味的には近いです。ただし、大きな違いはワーケーションはプライベートの旅行先で仕事をするのが目的になります。
ブリージャーと比較するとワーケーションは約50％ほどの認知度があり、実際に経験した人も多いでしょう。仕事の余暇に休暇を楽しむのと、休暇の合間に仕事を行うのと目的や手段が異なるので覚えておきましょう。
テレワークとの違い
新型コロナウイルスの影響もあり、テレワークの導入が進んでいます。テレワークは、ICTを利用して場所や時間にとらわれることない、柔軟な働き方を意味する言葉です。ICTというのは情報通信技術のことを意味しており、インターネットやクラウドサービスなどが該当します。
ブリージャーやワーケーションと比較すると、それらは広義のテレワークに該当する働き方です。テレワークやリモートワークを導入する上では、ブリージャーやワーケーションのような働き方についても学ぶことをおすすめします。
ブリージャー（ブレジャー）のメリットとデメリット【企業】
メリット①生産性向上に繋がる
ブリージャーやブレジャーを導入する上でのメリットやデメリットについて確認しましょう。まずは企業のメリットやデメリットから紹介します。
ブリージャーを導入することによって、生産性向上につながるのがメリットです。従業員が出張の前後で休暇を取れることで、モチベーションや愛社精神高まります。そのことで日々の仕事に対する取り組みも積極的になり、生産性が向上していくでしょう。
メリット②企業ブランディングやCSRに効果がある
日本ではまだまだ認知度の低いブリージャーですが、それを先駆けて取り組むことで企業ブランディングやCSRに効果があります。CSRは企業の社会的責任を意味する言葉で、従業員が働きやすい環境を作ることに関係する考え方です。
働きやすい環境を考えていることをアピールできれば、ブランドイメージもアップします。企業に興味を持ってもらう一つの方法としても、ブリージャーは重要な施策になります。
メリット③エンゲージメント向上や人材定着に役立つ
エンゲージメントは愛着などを意味する言葉です。ブリージャーの導入によって従業員はエンゲージメントが向上しますし、人材定着にもつながります。労働人口が減少している現代において、従業員が企業に愛着を持ってくれるのは非常に重要なことです。
デメリット①勤怠管理や業務の評価が難しい
ブリージャーのデメリットとして、企業側にとって勤怠管理や業務に対する評価が難しくなる点が挙げられます。出張に関する勤怠管理は容易ではなく、従業員の自己申告に頼るしかありません。
新しいルール作りやクラウドサービスを使った勤怠管理ツールを導入することがおすすめです。出張中のメリハリをつけるためにも、そういったシステム導入を進めていきましょう。
デメリット②出張先の通信環境に不安がある
出張先の通信環境によって、本来の仕事がスムーズに行えない可能性があります。ブリージャーを快適に行うためには、通信環境が安定していることが重要です。できるだけ事前に通信環境について下調べをした上で、ブリージャーを行うことが求められます。
デメリット③労災認定の線引きが曖昧になる
ブリージャーを行う上で注意したいのは、労災認定の線引が曖昧になる点です。出張先で事故や事件などが起きた場合に、責任の所在が曖昧になります。出張中の前後に休暇を取るブリージャーでは、仕事中以外でも労災に入るかが線引しにくくなっているのです。
つまり、出張は全過程が業務行程になるかどうかの問題があります。基本的に出張は全行程が業務行為にあたり、移動や宿泊中の事故も労災扱いです。しかし、ブリージャーに関しては明確な規定はないので、自社でルールや書類による取り決めを行っておくとよいでしょう。
ブリージャー（ブレジャー）のメリットとデメリット【従業員】
メリット①家族を同伴することができる
ブリージャーを行う上で従業員にとって、家族とのプライベートな時間を増やせることがメリットです。家族同伴で出張を行う形になり、現地で一緒の時間を過ごすことができます。仕事が忙しく、なかなか家族との時間が作れない従業員もブリージャーがあれば、余暇を楽しむことができるのです。
メリット②有給休暇取得の促進に繋がる
働き方改革が進むと、有給休暇の取得もしやすくなります。出張とあわせて休暇も取れるような仕組みが導入されると、有給休暇の取り方も幅が広がっていくでしょう。こういった変化が普段から有給休暇が取りやすいことにもつながっていくので、積極的に導入を進めてください。
メリット③交通費や宿泊費が会社負担になる
従業員としては、出張とあわせて休暇を取ることになるため、交通費や宿泊費を会社負担にできます。ただし、出張前後の余暇として宿泊を延長する場合、別途費用が発生する点も注意してください。
どこまで会社が負担してくれるかは企業ごとに異なるため、ブリージャーとして宿泊を延長する場合は事前に相談しておくことをおすすめします。
デメリット①周囲の目が気になる
ブリージャーはまだまだ日本で認知されていない仕組みです。そのため、ブリージャー導入企業以外からは誤解されることもあります。出張しながら遊んでいると勘違いされる可能性もあり、少し周囲の目が気になってしまうかもしれません。
デメリット②仕事のオンオフの切り替えが難しい
出張の前後に余暇を楽しむ仕組みとはいえ、どうしてもオンオフの切り替えが難しくなります。特に先に余暇を楽しんでしまうと、出張本来の目的である仕事に身が入らないタイプの人もいるでしょう。
ブリージャーはすべての人に向いている仕組みではないので、性格などを考慮した上で実行する必要があります。企業も従業員とよく話し合った上で、出張だけにするのか、ブリージャーを活用するのか決定しましょう。
デメリット③家族分の旅費は自己負担になる
勘違いしてはならないのは、ブリージャーはあくまで従業員本人にだけ適用される制度です。つまり、家族分の旅費などを負担してもらえるわけではありません。同様に家族に労災などは適用されないので、必要な旅行保険などは自己負担しましょう。
一部企業ではブリージャーを活用してもらうために、負担に関してサポートしてくれるところもあります。自社がブリージャーを導入している場合、企業がどこまで負担してくれるのか再確認して活用してください。
ブリージャー（ブレジャー）を導入して働き方を変えよう！
ブリージャー（ブレジャー）について解説しました。ブリージャー（ブレジャー）は、出張の前後に休暇を取って余暇を楽しむ制度です。働き方改革につながる仕組みであり、家族と一緒に旅行を楽しむことも可能になります。
まだまだ日本では認知度が低い仕組みですが、企業が率先して新しい休暇の取り方として導入していけば、従業員の愛社精神やモチベーションがアップします。テレワークやリモートワークとあわせて、ブリージャー（ブレジャー）を導入して、働き方を変えていきましょう！
